対象は10歳以上です。

未来を生きる子どもたちですから、

大人ができることは、

子どもたちが自分たちの頭で考えることの手立て・方向を教える

ということだと思います。

大人が戦争について語らなくなってしまったなら、

子どもたちの情報源はメディアやSNSなどに限られてしまいます。

日本の法律では親や教師などの大人が、

子どもたちに政治的教養を身につけさせることを尊重しています。

でも、現実はどうでしょう？

家庭の中で戦争について語る場面はありますか？

そういう機会は少ないのではないでしょうか？

特に、思春期になると親と話す時間は少なくなります。

ましてや学校の先生が政治的なことや時事問題を扱うにはリスクがあります。

「学校が政治的なことを教えていいのか？」

といったクレームが保護者から来ることも予想されます。

ですから、学校で子どもたちに話すときには注意が必要です。

①「政治的教養」と「政治的活動」を区別すること
②管理職の同意を得ておくこと

こうした配慮が、現段階では、必要だと思います。

ただし、先に書きましたように、

私たち大人（親や教師など）が戦争について語らなくなったならば、

子どもたちは丸腰で「情報の海」に投げ出されてしまいます。

子どもは、「情報の読み書き能力」がまだ未熟です。

大人のサポートが必要です。

教師としての専門性はこうしたところにも求められていると思うのです。